太陽光発電協会（JPEA）の代表理事・平野敦彦氏（ソーラーフロンティア代表取締役社長）は、「世界はいま新たなエネルギー革命の中にある」と話す。「新聞紙上でSDGsあるいはESG投資といった言葉を見ない日はないかと思います。かつてCSRという観点から捉えられる傾向の強かった再生可能エネルギーの活用ということに関しても、経済的な価値の追求を超え、さらに企業の存続発展に関わる課題へと発展してきました。この現象は2016年11月に発効したパリ合意（COP21）が契機となっておりますが、民間レベルでは既に約130社ものグローバル企業がRE100を宣言するなど、新たなエネルギー革命というべき潮流が生まれています」（平野氏、以下同）そうした状況を踏まえ、日本においても「再生可能エネルギーが“主力電源”というキーワードで定義づけられた」と、このほど閣議決定された「第5次エネルギー基本計画」を評価する。「当然いろいろな課題もありますが、主力電源化ということを明確に定義づけ、そのベクトルに向かって課題を解決していこうということですから、たいへん大きな前進です。われわれとしては、これを契機に、さらに太陽光発電の普及拡大を図っていきたいと考えています。再生可能エネルギーの中でも、とりわけ太陽光発電が重要な役割を担っていくという気概をもって邁（まい）進していく覚悟です」
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テクノロジー_2018/07/13」
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