EV向け全固体電池で日米激突、ゲームチェンジャーはどちら？

全固体電池のEVでの実用化が始まるとみられる2022年まであと4年。開発競争は最終コーナーを回りつつある。日本では新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が、企業23社が参加する100億円規模の開発プロジェクトを発足させた。一方、米国では有望な技術を持つベンチャーが続々登場し、世界の企業から1社で数十億～100億円の資金を集めている。「何が何でも全固体電池を実用化するところまで進めたい。1日でも早く出したい」─。トヨタ自動車 電池材料技術・研究部 担当部長の射場英紀氏は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が発足させた全固体電池の開発プロジェクト「先進・革新蓄電池材料評価技術開発（第2期）」の発表の場で実用化への意気込みをこう語った。
「テクノロジー_2018/07/19」