なぜ電力取引でブロックチェーン技術が注目を集めるのか？──日本の電力・ガス各社の取り組み一覧

🌍 電力・ガス業界では近年、ブロックチェーン技術を活用する動きが活発化している。以下は、日本のエネルギー業界各社の主な取り組みをまとめた年表だ。約3000万（2015年）の契約口数を持つ最大手の東京電力ホールディングスは、2017年5月にエネルギー分野でブロックチェーンの活用を推進する国際組織であるEWF（Energy Web Foundation）へ加盟。ドイツやイギリス、シンガポールで、ブロックチェーン技術を応用して発電した電力を個人間で自由に売買する電力取引（P2P電力取引）のプラットフォームを手がけるブロックチェーン・ベンチャー企業へ出資、さらに国内でも電力小売サービスを展開するTRENDEを設立するなど、積極的な動きが目立つ。
「テクノロジー_2019/05/17」

縁の下の力持ち。省エネと安全を叶える画期的な超小型電流センサが登場

🌍 近年、日常生活からビジネスに至るまで、我々の生活のあらゆる場面で電子化、電力化が進んでいる。世の中が便利になるのは喜ばしいことだが、その一方で、より一層の省エネ対策や安全性能の必要性が問われている。
🌍 そんな中、日本の電子部品企業大手のロームが、高性能な電流センサの新製品を発表して注目をあつめている。
🌍 電流センサとは、その名の通り電流を測定するためのセンサで、電流で動作状況を検知したいあらゆる産業機器・民生機器に必要不可欠なものだ。例えば、大電力を扱うデータセンターのサーバーや産業施設、太陽光発電システムなどの大規模設備はもちろん、一般の住宅やバッテリー駆動のドローンなど、電気・電力を使う様々な場面において、省エネと安全対策の第一歩として「電力の見える化」が求められているが、これを実現するのが電流センサなのだ。
🌍 もちろん、これまでにも電流センサは存在していた。では、今回ロームが発表した製品は従来品とどう違うのだろうか。
🌍 現在利用されている一般的な電流センサは、磁電変換素子にホール素子を用いて、磁界の変化によりホール効果で電圧が変化するのを検知するというものだった。しかし、動作にかかる消費電流が多いほか、感度が低いことから電流センサ内に配線を引き込む必要があり、その際に電流損失・発熱が発生してしまうなどの課題が指摘されていた。
「テクノロジー_2019/05/04」