「グローバルに再エネ100％は実現可能」、論争に終止符？

グローバルな規模で太陽光や風力などの再生可能エネルギーへのエネルギー転換が可能か否かの論争が、世界中で起こっている。
　そんな中、エネルギーシステムに関する調査研究の結果を数百件集め、再エネ電源を100%とするエネルギー供給を実現するうえでの障壁は技術と経済の両面で根本的に存在せず、「再エネ100％の実現は可能」と結論付けた論文が5月11日、発表された。
　事の発端は、2017年9月にオーストラリアの学会誌「リニューアブル・アンド・サステナブル・エネルギー・レビュー」で発表された論文「立証責任：再生可能な電力システムの実現可能性の包括的な検証」である。
　同論文においてベンジャミン・ハード氏が率いるオーストラリアの科学者グループは、再エネ資源に基づく包括的なエネルギー供給の実現可能性に対して疑問を投げかけていた。「テクノロジー_2018/05/22」

東工大、系統連系した発電機が「同期」する基本原理を解明

再エネ大量導入時の系統の安定運用に応用も。
東京工業大学は、ネットワーク結合された発電機群の同期を実現するための基本原理を解明し、同原理に基づいた電力ネットワークの集約モデルを構築する手法を開発した。4月27日に発表した。
　このモデルを使うと、送電網で複雑に結合された発電機群の振る舞い（回転子の位相角や連結点の電圧値など）を効率的に解析・制御できるという。
　火力発電所など複数の発電機群の回転子の位相角が揃う「同期現象」は、電力の安定供給に深く関係している。ある発電機が同期しなくなると、その発電機や周辺の発電機が安全運転できなくなり、停電などの重大事象を引き起こす恐れもある。
　一方、大量導入が見込まれる太陽光発電などの再生可能エネルギーは、天候や気候などの変化によって発電量が不規則に変動するため、発電機群の同期を維持するのがより難しくなると予想される。そのため、同期現象の解明は重要とされてきたが、従来は数値シミュレーションに基づくアプローチが主流で、原理を理論的に解明した研究は行われていなかった。
「テクノロジー_2018/05/02」