太陽光の「完全自家消費」に対応するパワコン、オムロンが新開発

🌍 オムロンは2020年3月30日、事業者が太陽光で発電した電力を売電することなく自身で全て消費する、「完全自家消費」に対応したパワーコンディショナー「KPW-A-2」を同年6月から販売すると発表した。完全自家消費を実現するために必要な機能を内蔵し、システム構成機器数の最小化を実現できる他、発電電力を99％程度の高精度で追従して高速に制御する技術などを搭載した。昨今「RE100」への加盟企業が増えるなど、企業などにおける再生可能エネルギーの活用が加速している。一方、国内の送電網の空き容量が減少する中、太陽光発電の完全自家消費による再エネ活用に注目が集まっている。しかし、発電量が消費量を上回ることによる系統への逆流を防ぐために、消費電力に対して発電電力を約10％以上抑制するように設定することが一般的で、太陽光の電力を最大限活用することは難しかったという。
[テクノロジー] _2020/03/31

「卒FIT」開始、資源エネ庁が注意事項を周知 問い合わせ窓口も設置

🌍 資源エネルギー庁は11月1日、同日より順次固定価格買取制度（FIT制度）による買取期間が満了する住宅用太陽光発電設備を対象とした余剰電力買取サービスについて、手続き方法や買取期間満了後（卒FIT後）の選択肢など、今後注意すべき事項について周知した。
🌍 卒FIT後、引き続き売電を希望する場合、売電先については、旧電力会社だけでなく、地域新電力や住宅メーカー系など多くの事業者がさまざまなサービスを展開している。1kWhあたりの買取価格帯も幅広く、倍近くの開きが生じることもある。さらに、地域の特産品との交換サービスや、売った電力を地域の小学校などで利活用できるサービスもある（環境ビジネスオンラインコラム【資料DLあり】「卒FIT」開始！各社の余剰電力買取サービス比較一覧）。蓄電池が不要な仮想蓄電池タイプも充実してきており、卒FIT後、利用者のライフスタイルに合わせた電気の使い方を選ぶことが可能だ。
なお、卒FIT後の選択肢としては、上記のような売電も含め以下の2つがある。
❍ 電気自動車や蓄電池などと組み合わせ、自宅などの電力として自家消費をする。
❍ 家庭と小売電気事業者などが、個別に契約を結び（相対・自由契約）、余った電力を
    売電する。
「テクノロジー」_2019/11/08

デンソーとトヨタが「ポストSiC」で新会社、酸化ガリウムかダイヤモンドか

🌍 デンソーとトヨタ自動車が2020年4月に設立する予定の次世代車載半導体の研究開発会社。基本構造や加工方法などの先端研究から、それらを実装した電動車両向けのパワーモジュール、自動運転車向けの周辺監視センサーなどの電子部品の先行開発に取り組むという。詳細は検討中と明かさないが、日経 xTECHの調べで一端が見えてきた。
🌍 2019年7月、2社が新しい合弁会社を設立すると発表した（発表資料）。新会社の主導権はデンソーが握る。資本金5000万円のうち、51%をデンソー、49％をトヨタが出資する。本社はデンソーの先端技術研究所内で、設立時の従業員数は約500人を想定する。
「テクノロジー」_2019/08/05

「PERC採用品の劣化に注意」、太陽光パネルの信頼性調査

🌍 太陽光発電に特化した独立系の調査機関である米PV Evolution Labs（PVEL）は6月4日、太陽光パネルの信頼性に関する調査結果をまとめた報告書「PVモジュール信頼性スコアカード」の2019年版を公開した（図1）。
🌍 同調査はPVELがノルウェーの第三者調査機関であるDNV GLと提携して取り組んでいるもので、今年で5回目となる（関連記事1）（関連記事2）。
🌍 今回の調査では、2018年の前回と比較して信頼性や耐久性が向上した分野がある一方、評価を行った部品表（BOM）の太陽光パネルの30％以上が1種以上の試験基準で不合格になったとしている。
🌍 2018年の「高湿高温（Damp-Heat:DH）」試験における劣化と同様のトレンドが、今回の調査でも引き続き確認されたとし、その主な理由の一つとしてPERC（裏面不動態式セル）技術を採用したパネルのいくつかが想定以上に大きく劣化したことを挙げた（図2）。
「テクノロジー_2019/06/11」

期待高まる「常温核融合」、三浦工業もベンチャーに出資

🌍 ボイラーおよび関連機器の製造・販売を手掛ける三浦工業は5月15日、「新水素エネルギー」を研究開発するベンチャー企業であるクリーンプラネット（東京都港区）が同日実施した第三者割当増資を引き受けたと発表した。出資金額および出資比率は非公表。
🌍 新水素エネルギーとは、微小な金属粒子に水素を吸蔵させ一定の条件下で刺激を加えると投入熱量を上回るエネルギーを放出する反応システムのこと。通常の燃焼反応（化学反応）と比べて水素1gあたり数桁以上の大きな放熱量の報告が相次いでいる。
「テクノロジー_2019/06/03」

なぜ電力取引でブロックチェーン技術が注目を集めるのか？──日本の電力・ガス各社の取り組み一覧

🌍 電力・ガス業界では近年、ブロックチェーン技術を活用する動きが活発化している。以下は、日本のエネルギー業界各社の主な取り組みをまとめた年表だ。約3000万（2015年）の契約口数を持つ最大手の東京電力ホールディングスは、2017年5月にエネルギー分野でブロックチェーンの活用を推進する国際組織であるEWF（Energy Web Foundation）へ加盟。ドイツやイギリス、シンガポールで、ブロックチェーン技術を応用して発電した電力を個人間で自由に売買する電力取引（P2P電力取引）のプラットフォームを手がけるブロックチェーン・ベンチャー企業へ出資、さらに国内でも電力小売サービスを展開するTRENDEを設立するなど、積極的な動きが目立つ。
「テクノロジー_2019/05/17」

縁の下の力持ち。省エネと安全を叶える画期的な超小型電流センサが登場

🌍 近年、日常生活からビジネスに至るまで、我々の生活のあらゆる場面で電子化、電力化が進んでいる。世の中が便利になるのは喜ばしいことだが、その一方で、より一層の省エネ対策や安全性能の必要性が問われている。
🌍 そんな中、日本の電子部品企業大手のロームが、高性能な電流センサの新製品を発表して注目をあつめている。
🌍 電流センサとは、その名の通り電流を測定するためのセンサで、電流で動作状況を検知したいあらゆる産業機器・民生機器に必要不可欠なものだ。例えば、大電力を扱うデータセンターのサーバーや産業施設、太陽光発電システムなどの大規模設備はもちろん、一般の住宅やバッテリー駆動のドローンなど、電気・電力を使う様々な場面において、省エネと安全対策の第一歩として「電力の見える化」が求められているが、これを実現するのが電流センサなのだ。
🌍 もちろん、これまでにも電流センサは存在していた。では、今回ロームが発表した製品は従来品とどう違うのだろうか。
🌍 現在利用されている一般的な電流センサは、磁電変換素子にホール素子を用いて、磁界の変化によりホール効果で電圧が変化するのを検知するというものだった。しかし、動作にかかる消費電流が多いほか、感度が低いことから電流センサ内に配線を引き込む必要があり、その際に電流損失・発熱が発生してしまうなどの課題が指摘されていた。
「テクノロジー_2019/05/04」

経産省、出力制御の対象を拡大、旧ルール「事業用低圧」も抑制へ

🌍 経済産業省は4月26日、新エネルギー小委員会・系統ワーキンググループ（WG）を開催し、九電管内での出力抑制（出力制御）が今春から急増していることを受け、出力制御の対象を拡大する方針を示した。
🌍 これまで、「当面は出力制御の対象外」と整理していた旧ルール下で接続した500kW未満の太陽光の案件（10kW未満を除く）についても、出力制御の対象とする方針を示し、委員全員から了承された。今後、再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会の場で、今夏までにまとめる再エネ政策の再構築に関する報告書に盛り込むとしている。
🌍 九電管内では、2018年度に26回の出力制御を実施した。2019年度は4月だけで26日までに19回となり、大型連休中の抑制指令もほぼ確実だ。一方で、特に件数の多い10kW以上50kW未満の事業用低圧太陽光のなかで、旧ルールを適用される固定価格買取制度（FIT）初期認定案件が制御対象から外れていることが、公平性の観点から疑問視されていた。
「テクノロジー_2019/04/27」

太陽光の“卒FIT”53万件をめぐる争奪戦！ 電力買い取りと家庭用蓄電システムに商機 (1/3)

🌍 2019年11月より、法律にもとづく住宅太陽光発電の電力買い取り期間を終える世帯が大量に現れる。2009年11月にスタートした太陽光発電「余剰電力買取制度」の初年度認定案件が、買い取り期間の満了を迎えるのだ。同制度は2012年に「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）」に移行し、認定案件は増大し続けた。買い取り期間を満了した発電設備は総称して「卒FIT」と呼ばれ、エネルギー事業者が大きなビジネスチャンスとして期待の目を向けている。
🌍 太陽光発電設備は、国の買い取り保証期間である10年を過ぎても、まだまだ発電し続ける。そこで卒FITユーザーは、改めて「自由契約によって余剰電力を売電する」、あるいは「家庭用蓄電池などを導入して、太陽光で発電した電力を可能なかぎり自宅で使う（自家消費）」ことを考えるようになる。そのため、エネルギー事業者はこうした電力の買い取りサービスや、自家消費に役立つ機器の需要拡大を見込んでいるのだ。卒FIT案件は、2019年だけでも53万件。2023年には累計165万件、発電設備容量では合計670万kW（キロワット）にも達する見通しだ。
🌍 「スマートエネルギーWeek2019」（2月27日～3月1日、東京ビッグサイト）では、こうしたニーズを取り込むべく、卒FIT電力の買い取りサービスや、これまでにない蓄電システムの提案がみられた。
「テクノロジー_2019/04/26」

中部電力、「卒FIT」太陽光の買取単価を公表、「ポイント」上乗せも/買い取り8円/kW

🌍 中部電力は4月24日、固定価格買取制度（FIT）による買取期間が終了した「卒FIT」住宅用太陽光向けの顧客参加型取引サービス「これからデンキ」について、余剰電力の買い取りなどの新プランを発表した。5月13日から順次受付を開始する。
🌍 「プレミアムプラン」では、中部電力が「卒FIT」太陽光の余剰電力を8円/kWhで買い取り、翌月の電気料金から差し引く。オプションの「家族シェア」により、買い取った金額を家族や知人とシェアすることも可能。
🌍 「Amazonギフト券プラン」では、余剰電力を8.1円/kWhで買い取り、Amazonギフト券を送付する。「シンプルプラン」では、余剰電力を7円/kWhで買い取り、半年に一度（9～10月、3～4月）に指定口座に振り込む。シンプルプランは、同社と現在、買取契約を締結している顧客は申し込み不要で利用できる。
🌍 また、2018年11月に発表したイオンの電子マネーに交換できる「WAONポイント」に交換できる「WAONプラン」では、余剰電力を7円/kWhで買い取り、翌月の電気料金から差し引くほか、WAONポイントを2ポイント/kWh付与することで、実質的に9円/kWh相当の買い取りとなるとしている。
「テクノロジー_2019/04/24」

大ガス、電力の個人間取引を実証、太陽電池と燃料電池の電気で

🌍 大阪ガスは3月15日、同社の実験集合住宅「NEXT21」において、太陽光発電や家庭用燃料電池システムを用いた電力個人間取引の居住者実証試験を行うと発表した。
🌍 個人間の電力取引におけるブロックチェーン技術の有効性を確認する。期間は3月4日から3月末までの予定。
🌍 今回の実証試験に参加するのはNEXT21の5住戸。平常時の実証試験では、太陽光発電と燃料電池を備える1住戸と燃料電池を備える2住戸、発電設備を備えない2住戸との間でブロックチェーンを用いた電力取引を行う。各住戸間での取引希望価格を設定し、取引量などをブロックチェーン技術により記録し、精算に用いる。
🌍 また、電力系統の停電時を想定したマイクログリッド構築の実証試験も行う。マイクログリッド内で分散型電源を同時に運転する技術であるVSG（Virtual Synchronous Generator）機能を用いて、電力の供給を継続するエリア（マイクログリッド）を構築。停電時でも平常時と同様に需要家間の融通電力の記録をブロックチェーン技術で管理可能かを検証する。
「テクノロジー_2019/3/28」

モジラの新ツール「Iodide」--動的なデータサイエンス文書の作成をブラウザで

🌍 近年、データサイエンスへの関心が急増したことで、サイエンティストや研究者によるデータ主導型の概念の探求とそれらの結果の伝達に役立つプログラミング言語やツール、技法が復活している。とはいえ、ウェブブラウザを介して同様のことを実行できるようにしたツールはわずかしかない。こうした状況を踏まえて、Mozillaが米国時間3月12日にリリースしたのが「Iodide」だ。データサイエンティストが使い慣れた対話型ワークフローにおいて、ウェブ技術を用い、インタラクティブな文書を作成できるようにする実験的なツールだ。

🌍 Iodideは、ウェブブラウザ内で動きのあるドキュメントを作成するためのプログラミング環境としての役割を果たし、クリーンで読み取り可能な文書に編集用ツールをバンドルすることで、これらのワークフローで生じる摩擦をなくしていると、Mozillaのブログ投稿に記されている。これにより、ユーザーは技術者ではない閲覧者向けのクリーンなドキュメントにアクセスすることも、他のデータサイエンティスト向けの、基盤となるコードに容易にアクセスすることもできる。これが同ツールをIDE環境と差別化している部分だ。IDE環境は、元のコードから切り離された.pdfファイルなどの文書や、コードと表示用コンポーネントを組み合わせたセルベースのノートブックを出力すると、同ブログ投稿は述べている。
「テクノロジー_2019/03/18」

東北大学、室温でリチウム超イオン伝導を実現

🌍 東北大学金属材料研究所の金相侖（キム サンユン）助教と同大学材料科学高等研究所の折茂慎一副所長らによる研究グループは2019年3月、リチウムイオンが高速で伝導する新たなリチウム超イオン伝導材料を開発したと発表した。全固体電池に適用することが可能である。
🌍 研究グループは、錯体水素化物を中心にリチウム超イオン伝導材料の開発に取り組んできた。代表的な材料としては、ホウ素と水素が結合した水素クラスタ（錯イオン）とリチウムイオンから構成されるLiBH₄がある。
🌍 錯体水素化物は、錯イオンの不規則性を高めることによって、リチウム超イオン伝導を誘起できるのが特長である。ただし、これを実現するには材料の温度を100℃以上にしなければならなかった。室温付近だと錯イオンが規則正しく配列するため、イオン伝導率は0.01mScm^-1まで低下することが分かっている。

 研究グループは今回、不規則性の高い錯イオンである［CB₉H₁₀］^-と［CB₁₁H₁₂］^-の2種類を選び、これらを適切に混ぜ合わせることで、錯イオン自体の不規則性をさらに高めた。
🌍 開発した錯体水素化物リチウムイオン伝導材料は、0.7Li（CB₉H₁₀）‐0.3Li（CB₁₁H₁₂）である。このリチウムイオン伝導率は25℃で6.7mScm^-1である。この数値は、液体電解質の伝導率に匹敵するという。開発した材料とリチウムとの界面における、リチウムの動き易さも測定した。この結果、界面抵抗は0.78Ωcm²と極めて小さく、リチウムは動きやすいことが分かった。このことは、0.7Li（CB₉H₁₀）‐0.3Li（CB₁₁H₁₂）が、リチウム負極に対して高い安定性を示すものだという。研究グループは、0.7Li（CB₉H₁₀）‐0.3Li（CB₁₁H₁₂）を「固体電解質」に、リチウムを「負極」にそれぞれ用いて全固体電池を作製し、25℃で安定に動作することを確認した。続いて、放電条件を50℃、20分として充放電試験を行った。この結果、2500Whkg^-1と極めて高いエネルギー密度を持つことが分かり、電池の長時間使用が可能であることを実証した。
「テクノロジー_2019/03/18」

全固体電池を高性能化、超イオン伝導材料を新開発

🌍 東北大学の研究グループは2019年3月6日、リチウム超イオン伝導材料を開発下と発表した。リチウムを利用した電池の負極に対して高い安定性を示す材料であり、全固体電池の固体電解質として用いることで電池の高性能化につながるという。
🌍 次世代電池として実用化に大きな注目が集まっている全固体電池。その性能を左右するキーマテリアルの1つが、電解質材料だ。室温環境で現在主流のリチウムイオン電池に利用されている液体電解質と同等以上のイオン伝導率が求められる。
🌍 研究グループはこれまで、錯体水素化物を中心としたリチウム超イオン伝導材料の研究開発を進めてきた。錯体水素化物の代表的な材料として挙げられるのが、ホウ素と水素が結合した水素クラスターとリチウムイオンで構成する「LiBH₄（水素化ホウ素リチウム）」だ。
🌍 こうした錯体水素化物は、錯イオンの不規則性を高めることでリチウム超イオン伝導を誘起できる。しかし、不規則性を高めるためには、これまでは材料を100℃以上の高温にする必要があるという課題があった。室温付近だと錯イオンが規則正しく配列するため、イオン伝導率は0.01mScm^-1まで低下することが分かっているという。
「テクノロジー_2019/03/14」

ムーアの法則の終焉、遠のく - imecら、EUVへの逐次浸透合成法の適用に成功

🌍 ベルギーimecは、米カリフォルニア州サンフランシスコで開催されたリソグラフィに特化した国際学会「SPIE Advanced Lithography conference 2019(SPIE 2019)」において、EUVリソグラフィ(EUVL)によるパターニングプロセスへの逐次浸透合成(sequential infiltration synthesis:SIS)の適用結果について報告を行った。
🌍 これにより、EUVリソグラフィ後にSISを適用することにより、フォトレジストパターンのラフネスやウェハ表面に確率的に存在するナノ欠陥を削減することができ、将来の超微細パターン形成にEUVが適用できるめどが立ったとしている。SISは、自己組織化リソグラフィ(Directed Self-Assembly:DSA)にてすでに利用されているが、imecは今回、EUV装置を用いた微細パターン形成プロセスにSISを適用し、フォトレジストに無機元素を浸透させることで、従来以上に硬化させることに成功、パターニング性能を向上させたという。
「テクノロジー_2019/03/11」

3nm止まりか1nmか、微細化はレジスト開発が鍵 (1/2)

🌍 米国カリフォルニア州サンノゼで2019年2月24～28日、半導体リソグラフィ技術に関する国際会議「SPIE Advanced Lithography 2019」が開催された。この中で行われたパネルセッションの中で、エンジニアたちは、「半導体ロードマップはこの先、10年間延長して1nmプロセスまで実現できる可能性もあれば、新しいレジスト材の不足によって、3nmプロセスで行き詰まる可能性もある」と、希望や不安について語った。
🌍 このセッションは、「ムーアの法則は、間もなく限界を迎えるのではないか」とする長年にわたる予測について、楽観視するために開催された。今回、次世代チップの実現への道のりを進んで行く上で、さまざまな問題が絶え間なく出現し続けたために、結果的に不安をあおるような不透明感が生じていることが明らかになった。
🌍 Samsung Electronicsは2019年2月28日に、EUV（極端紫外線）リソグラフィを適用した7nmチップの生産を開始した。TSMCは2019年6月までに、7+nmプロセス適用チップを発表する予定だとしている。また、ASMLは2019年に、SamsungとTSMC向けに自社開発のEUVシステム「3400C」をアップグレードすることによって、170WPH（Wafer Per Hour：1時間当たりのウエハー処理枚数）と、90+％のアベイラビリティ（可用性）の実現を目指しているという。
「テクノロジー_2019/03/10」

「ラズパイ」ベースの産業用プラットフォーム

🌍 リアルタイムイーサネットなどの産業用通信規格を搭載したカスタムモジュールの受託開発や製造を手掛けるドイツのHilscher（ヒルシャー）は、組み込み技術の国際展示会「embedded world 2019」（2019年2月26～28日、ドイツ・ニュルンベルク）で、「Raspberry Pi 3 Model B」（element14製）をベースにした産業用プラットフォーム「netPI（ネットパイ）」を展示した。FA（ファクトリーオートメーション）などにおいて、エッジのコントローラーやスレーブなどを構築する用途を想定している。
🌍 産業利用が進んでいるRaspberry Pi（ラズパイ）だが、ボードの基本的な構成は非産業用途を想定したものとなっている。Hilscherは、ラズパイに、PROFINETやEtherNet/IP、EtherCATのインタフェースを追加するモジュール「netHAT」を提供している。netPIは、このnetHATとRaspberry Pi 3 Model Bを組み合わせてシングルボードとし、それを金属のシャシーに収めたもの。制御盤などのDINレールに取り付けられる。通常版の「netPI CORE 3」と、イーサネットのポートを2つ追加した「netPI RTE 3」の2種類がある。
🌍 シャシーの下側には、RS232などのインタフェースをさらに追加できるモジュールを挿入できるようになっている。
「テクノロジー_2019/03/10」

オムロンがセンサーをラズパイ対応にした狙い (1/2)

🌍 オムロンが、新規事業創出を目指すべく2018年4月に創設した「イノベーション推進本部」。そのイノベーション推進本部が2019年1月、新たな取り組みとして、「Raspberry Pi（ラズベリーパイ、以下ラズパイ）」や「Arduino」などのオープンプラットフォームに対応したセンサーを発表した。
🌍 非接触温度センサー、感震センサー、絶対圧センサーの3種類があり、センサーを搭載した評価モジュールという形で提供する。評価モジュールは、数量と期間を限定（2019年1月11日から約半年）し、スイッチサイエンスとPhysicalComputingLabにて提供中だ。

 もともとオムロンは、センサーを家電や工場、自動車、カメラなど向けにメーカーに提供していて、今回発表した評価モジュールにも、それら産業用途向けの高性能な量産品が使われている。 　ただし、これまでと異なるのは、センサーの提供先としてMaker（メイカー）など個人の技術者やベンチャー企業、ITベンダーに重点を置いている点だ。イノベーション推進本部 CTO室 戦略グループで主査を務める高塚皓正氏は、「センサーなどの部品が、個人の技術者やスタートアップ企業からも求められるようになっていることが背景にある。これは、オムロンに対しての要求というよりは、テクノロジー業界全体に対してそのような傾向がある」と話す。このように、大手や中小企業だけでなく個人もユーザーに含まれるようになってきたことで、オムロンは「使いやすいセンサーであること、センサーとシステムとの連携も簡単なことが重要なのではないか」と考えたという。
🌍 そこで、これまでB2B（Business to Business）向けに提供してきたセンサーを、1）評価モジュールにして、はんだ付け不要にすること、2）オープンプラットフォームに対応させること、この2つによって、個人でも使いやすいようにしたのである。
🌍 具体的には、中国Seeed Studioが開発した、機器接続インタフェース「Grove」に対応したコネクターを評価モジュールに搭載した。このコネクターをラズパイに差し込むだけで、ラズパイで評価モジュールが使えるようになる。つまり、センサーを評価できるようになる。さらに、ラズパイやArduinoでセンサーデータを読み出すためのサンプルコードをGitHubに公開し、提供している。
「テクノロジー_2019/03/10」

住宅太陽光発電ユーザー、5割以上が「卒FIT後は自家消費を選択」 (1/2)

🌍 住宅用太陽光発電の情報サイト「タイナビ」を運営するグッドフェローズは2019年2月、住宅太陽光発電ユーザーを対象に実施した「太陽光発電と卒FITに関するアンケート調査」の結果を公表した。その結果によると、5割以上のユーザーが「再生可能エネルギーの固定買取価格制度」による買い取り期間の満了後、売電ではなく自家消費を選択すると回答したという。
🌍 今回のアンケート調査は全国967人の住宅太陽光発電ユーザーを対象に、インターネット経由で実施した。
🌍 まず、太陽光発電ユーザーに、「10年の売電期間が終了したら、あなたはどうしますか？」と質問したところ、54％が「蓄電池やエコキュートなどを購入して、自家消費する」と回答した。その理由については、「（自宅が）オール電化でその方が経済的だから（大阪府／30代男性）」「電気代を安く抑えたいから（富山県／30代男性）」など、家計への経済効果を期待する声や、「電気料金が値上がりしそうだから（大分県／60歳以上男性）」と、電気料金の上昇を懸念するユーザーもみられた。さらに、「震災を経験しエネルギー自給意識が高まったから（岩手県／40代男性）」「昨年の台風による長期停電時に、昼間だけでも太陽光による発電の恩恵に授かることができたが、余剰発電分を蓄電し、夜間にも自家消費に回せるようにしたい（静岡県／40代男性）」といった回答もあった。
「テクノロジー_2019/02/22」

「Python」「R」「Jupyter Notebook」「Tableau」「Keras」が愛用される理由

🌍 データと分析は、デジタルトランスフォーメーションやデジタルディスラプション（デジタル時代の創造的破壊）を引き起こすガソリンになる。そして、企業がこのガソリンをハイオクに変える方法は1つしかない。それは、統計学者、数学者、ビジネス分析専門家のチームに適切なデータサイエンスツールを提供し、増大し続ける企業データのプールから洞察を引き出すことだ。
🌍 純粋な統計分析、機械学習のモデリング、視覚化など、その用途が何であれ、データ駆動型のビジネス文化を発展させるには強力な一連のデータサイエンスツールが欠かせない。
🌍 さまざまな業界に身を置く多数の経験豊かなデータサイエンティストと情報交換を行い、各自が最も使用しているツールについてインタビューした。本稿では、その中で何度となく名前が挙がった上位5つの厳選されたツールを紹介する。
「テクノロジー_2019/02/22」