Maxim、200Mbps対応で0.74mW消費と少ない5kVデジタルアイソレーターIC

米Maxim Integrated社は、最大データ伝送速度が200Mビット/秒（最小値）と高い5kV_RMS対応のデジタルアイソレーターIC「MAX22445」を発売した（ニュースリリース）。単方向チャネルを4個搭載する。チャネル当たりの消費電力は、0.74mWと少ない（1Mビット/秒伝送で、＋1.8V駆動時）。同社によると、「競合他社品に比べて、1/4の消費電力で最大2倍のスループット（データ伝送速度）が得られる」という。産業機器や医療機器、バッテリーマネジメント機器などに向ける。絶縁方式は容量性結合である。各チャネルの伝送方向や端子設定の違いで７つの製品を用意した。いずれのチャネルもSPIやRS-485などのデジタル入出力インターフェースに対応する。連続通電時の絶縁耐圧は1.5kV_RMS。サージ耐圧は±10kV（GNDA端子とGNDB端子の間で、1.2μ/50μsパルスのとき）。瞬時コモンモード除去電圧（CMTI）は50kV/μs（標準値）と高い。最小パルス幅は5.00ns（最大値）。伝搬遅延時間は、低レベル（ローレベル）から高レベル（ハイレベル）に遷移したときに9.2ns（＋4.5〜5.5V駆動時の最大値）で、高レベル（ハイレベル）から低レベル（ローレベル）に遷移したときに9.4ns（＋4.5〜5.5V駆動時の最大値）である。パルス幅歪み（PWD）は0.4ns（＋4.5〜5.5V駆動時の標準値）。伝搬遅延時間のチャネル間スキューは2.0ns（最大値）である。アクティブハイ、もしくはアクティブローのイネーブル入力端子を備える。
「テクノロジー_2018/08/18」

定置用リチウムイオン蓄電システム、2017年度の出荷数は「過去最高」

日本電機工業会（JEMA）は2018年7月、2017年度の定置用リチウムイオン蓄電システムの国内出荷実績を公表した。台数ベースでは2016年度比43％増の4万9481台、容量ベースでは、同比36％増の32万4609kWh（キロワット時）となった。定置用リチウムイオン蓄電システムの出荷台数は、1939台を記録した2011年度から、翌年の2012年度には5.9倍の1万1449台と急拡大した。その後2013～2015年度にかけて、前年度比1.4倍以上の成長ペースが続き、急速に普及が進んだ。2016年度は対前年度比で減少（92％）となったものの、2017年度に記録した4万9481台は、過去最高の年間販売台数で、前年度比も143％と高い伸びを示した。累計出荷台数は2016年度に10万台を突破し、2017年度までで17万5273台となっている。
「テクノロジー_2018/08/09」

太陽光発電の高値買い取りは19年度まで 沖縄5700世帯、大幅下落へ

太陽光発電の余剰電力を高値で買い取る国の制度で、２０１９年度に１０年の買い取り期間が終わる世帯が県内では５７００件に上ることが分かった。期限切れ後の価格は大幅に下がる見通し。対象世帯は安値でも売電を続けるか、蓄電池を購入して自家消費に充てるなどの対策が必要になる。期限切れを知らない世帯も多く、国に周知を求める声もある。（政経部・照屋剛志）
同制度は太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及を目指し、発電量のうち自家消費を除いた分について電力会社に一定額での買い取りを義務づけている。１０キロワット未満の家庭用の買い取り期間は１０年で、スタートした０９年１１月は、太陽光発電の買い取り額は１キロワット時あたり４８円だった。買い取り額は年度ごとに見直され、低下が続いている。同制度の効果もあり、県内では約２万９千件まで普及した。一方、１０年間の買い取り期間が終わる世帯が１９年１１月から出てくる。沖縄電力が電気を買い取っている世帯のうち約５７００件が１９年度中に期間終了となり、２０年度以降も毎年、数百から数千件の期限切れが発生する見込み。期限切れ後は、沖電に買い取り義務はない。沖電は対応を検討中としているが、引き続き買い取るにしても制度の対象から外れるため、価格は大幅に低下する見通し。異業種から売電事業に参入してきた新電力も同様に安値になる。
「テクノロジー_2018/08/08」

ブロックチェーンによる「非FIT再エネ」の環境価値取引、環境省が主導 (1/2)

環境省は2018年度、「ブロックチェーン技術を活用した再エネCO2削減価値創出モデル事業」をスタートさせた。これまで十分に評価されてこなかった自家消費される再生可能エネルギーのCO2削減価値（環境価値）を明確にし、その価値を自由に取引できるシステムを、ブロックチェーン技術を用いて構築し実証することを目指すという。ここでいう“自家消費される再生可能エネルギー”とは、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）」で売電しない電力のこと。ブロックチェーンとは、仮想通貨「ビットコイン」の中核技術として知られる分散型ネットワーク技術であり、さまざまな分野への応用が期待されているものだ。ブロックチェーンは、細かい取引の取引履歴や約定、決済結果を正確に記録することができるので、小規模な自家消費電力（＝非FIT電力）の取引とも親和性が高いという。FIT買取価格の下落が続くとともに、まもなく買取期間が終了する案件も出現する。こうした状況にあって、同事業は、太陽光や風力などで発電した再エネ電力をFITとは別の形で取引する可能性を拓くものとして注目される。なお、これは2018年度にスタートした委託事業であり、現在、公募によって選ばれた次の2グループが、それぞれのテーマで実証を進めている。
「テクノロジー_2018/08/08」

「民生向けで業界初」のQLC SSD、韓国サムスンが４Tバイト品

Samsungは、2012年にTLC（Triple-Level Cell）フラッシュメモリー（製造技術は20nmクラス）を使ったSSD（500Gバイト品）を市場投入している。新製品は、第4世代V-NAND技術で製造する64層の１TビットQLC NANDフラッシュメモリーを32個使って、４Tバイトの大容量を実現した。ただし、TLCからQLCに変更すると、単位面積当たりのチップ容量が増して、アクセススピードが低下してしまう。「最悪の場合、スピードが半減する」（同社）という。そこで新製品では、QLCのメモリーチップをベースにしながら、SSDコントローラーはTLC向けを利用し、さらに同社の「TurboWrite」技術を採用することで、TLC NANDフラッシュメモリーベースのSSDと同等のアクセス性能を実現したという。新製品のシーケンシャル読み出し速度は540Mバイト/秒。シーケンシャル書き込み速度は520Mバイト/秒である。保証期間は3年とする。
「テクノロジー_2018/08/08」

全固体電池の実用化に大きく前進 超高速充放電の実証に成功

東京工業大学の一杉太郎教授らは、東北大学の河底秀幸助教、日本工業大学の白木將教授と共同で、高出力型の全固体電池で極めて低い界面抵抗を実現し、超高速充放電の実証に成功した。車載用リチウムイオン電池に代わる安全性の高い電池として見られている全固体電池が実用化に向けて前進したとしている。全固体電池は、世界中で開発競争が激化している。特に、通常のリチウムイオン電池より高い電圧を発生する高出力型全固体電池が注目されている。実用化のために解決すべき課題の1つが、高電圧を発生する電極と固体電解質が形成する界面でのリチウムイオンの抵抗低減で、界面抵抗低減についての明確な方策はなく、実現性は不明だった。今回研究チームでは、薄膜作製技術と超高真空プロセスを工夫して、高電圧を発生する電極材料Li（Ni0.5 Mn1.5）O4を使って固体電解質と電極との良好な界面を作製した。この結果、極めて低い界面抵抗を実現した。また、界面は大きな電流を流しても安定しており、超高速充電が可能であることを実証した。 今回の成果は、高出力型全固体電池の実用化に向けて重要な一歩となり、固体電解質と電極の界面におけるイオン輸送の学理構築にもつながるとしている。
「テクノロジー,+1_2018/08/08」

ニオブ-タングステン酸化物電極でリチウムイオン電池を急速充電

ケンブリッジ大学の研究チームは、ニオブ(Nb)とタングステン(W)の酸化物をリチウムイオン電池の電極材料として用いることで、これまでにない急速な充電が可能になるとする研究成果を発表した。報告されている化合物の結晶構造はかなり複雑ではあるが、扱いの難しいナノ粒子などではなく、ミクロンオーダーの比較的大きな粒子で良いため実用的であると主張している。研究論文は「Nature」に掲載された。リチウムイオン電池の充放電速度は、リチウムイオンが電解質を通って正極と負極の間を移動する反応の速さによって決まる。充放電速度を速くするためによく使われるのが、電極構成材料の粒子サイズを小さくするという方法である。粒子サイズが小さいほうがリチウムイオンの移動距離が短くなるので充放電レートの性能は上がると考えられる。ただし、電極の構成粒子をナノサイズまで小さくすることには、実用面でさまざまな課題がある。例えば、ナノ粒子を使うことで、電解質との間で本来必要のない化学反応が起きやすくなり、電池の寿命が縮まるという問題がある。また、ナノ粒子は生成に手間がかかり、コストも高くつく。
「テクノロジー_2018/08/07」