世界企業の98％がAI活用に着手。AI活用ビジョンの策定は16％

AIやビッグデータなど新しいIT技術による産業・社会の劇的な変革をダボス会議は第四次産業革命と呼んでいる。これは例えて言えば蒸気船からジェット機への変化のような歴史的変革がより短期間に大規模に生じるようなものといえる。そしてこの第四次産業革命は既に始まっている現象だ。グローバルITコンサルタントのアクセンチュアの最新レポートによれば、既に世界主要国の大半のメーカー企業が製品・サービスの質的転換を図るためAIの活用に取り組んでいる。
　アクセンチュアは米国、日本、中国、フランス、ドイツ、イタリアの世界6カ国、自動車、トラック、自動車部品、産業/電気機器、重機、耐久消費財の6業界のメーカー企業500社を対象にAI活用に関する調査を実施した。
「テクノロジー_2018/05/30」

デジタル化が転機に、未来の配電網が生むイノベーションとは？ (1/2)

電力・ガスの自由化が始まった日本で、今後のエネルギーを基軸とした社会イノベーションのシナリオを考察する本連載。今回は送配電領域に起こり得る今後の市場変化、その先にあるイノベーションのシナリオについて解説する。
　前回は電力・ガスの自由化が始まった日本において、現代の社会インフラの課題に対するエネルギーを基軸としたイノベーションのシナリオについて紹介した。
　第2回の今回は、今後のエネルギーインフラはどのようなシナリオ（仮説）で変化していくのかについて示す。ここでフォーカスする領域は、生活に特に密接なつながりを持つ配電領域と小売り領域である。配電領域は、生活者にはその存在が見えていないが生活者のすぐ近くで生活をリアルに支えている領域である。もう1つの小売り領域は、生活者とのコミュニケーション接点を持ち、生活者を理解して課題を見つけ、生活者に選ばれることで生活にイノベーションを起こす領域といえる。
「テクノロジー_2018/5/29」

世界の企業が2017年に調達した再エネ電力量は465TWh

国際再生可能エネルギー機関（IRENA）は5月24日、世界75カ国の企業が2017年に調達した再生可能エネルギーの電力量が465TWhに達したと発表した（図1）。この電力量はフランスの総電力需要にほぼ匹敵するという。デンマークのコペンハーゲンで24日に開催されたクリーンエネルギー関連の会議で同機関が公開した新しい調査報告書「企業による再エネ調達：市場および産業のトレンド」によるもの。今回の会議で「企業による再エネ調達」キャンペーンのために中国、デンマーク、ドイツの3国が主導し、IRENAが報告書としてまとめ寄贈した。
「テクノロジー_2018/05/29」

再エネ価値の取引市場、初入札は低調な結果に

太陽光や風力などの再生可能エネルギーの環境価値を取引できる、新しい仕組みとして期待されている「非化石価値取引市場」。JPEX（日本卸電力取引所）が2018年5月中旬に実施された初入札の結果を公表したが、落札社数は26社、約定量は515万5738kWh（キロワット時）と、非常に低調な滑り出しとなった。
　非化石価値取引市場は小売電気事業者を対象とした制度で、再生可能エネルギーや原子力などのCO2を排出しない電源の価値を、「非化石証書」の形で取引できる。小売電気事業者はこの証書を購入することで、「エネルギー供給高度化法」に基づく非化石電源の調達義務量の達成や、需要家に対して環境価値の高い電力を販売していることをアピールできるようになる。「テクノロジー_2018/5/23」

34kmの地中送電を行う大規模風力発電所、青森県で2020年稼働/地中送配電

住友電気工業は、鹿島建設から「ウィンドファームつがる建設工事」の送変電設備および工事を受注したと発表した。同プロジェクトは、再生可能エネルギー事業者大手のグリーンパワーインベストメント（東京都港区）が青森県つがる市で計画する陸上風力発電事業。2020年4月の運転開始を目指している。住友電気工業は地中送配電線・受変電設備など電気設備の設計・製造・設置を一括で担当する。
　施工を担当する住友電設（大阪市）とは、集電・送電を合わせて56kmに及ぶ地中埋設管露計画について、適正なルートを選定するための調査や許認可取得のための協議、各種申請書の作成をサポートした。「テクノロジー_2018/5/22」

WSL上のプログラムを呼び出すには、先頭に「WSL ～」を付けるだけ

Linuxのプログラムを使うには、最初にWSLをインストールしておく必要がある。上記のTIPSの手順に従って、どのディストリビューションでもよいのでWSLのLinuxをインストールし、一度起動して初期設定を済ませておく。
　コマンドプロンプトからLinuxのプログラムを呼び出すためには、Linuxコマンドの前に「wsl ～」というコマンド名を追加するだけだ。各ディストリビューションのアイコンをクリックしてWSL環境（bash）を起動する必要はない。例えばWSL上の「ls -lsa」コマンドを実行したければ、コマンドプロンプト上では「wsl ls -lsa」と入力する。
「テクノロジー_2018/5/24」

Windows 10でLinuxプログラムを利用可能にするWSL（Windows Subsystem for Linux）をインストールする（バージョン1803対応版）

Windows 10ではLinuxのプログラムを実行可能にする「WSL（Windows Subsystem for Linux）」が利用できる。当初、このWSLは実験的なβ版（当時の名称は「Bash on Ubuntu on Windows」）として提供されていたが、Windows 10 バージョン1709（ビルド16299）以降では正式なOS機能の1つとなっている。
　現在ではLinuxシステムとの互換性も向上した他、Microsoft Store経由でのインストール、Ubuntu以外のディストリビューションの提供、コマンドプロンプトからWSLのコマンドを呼び出し可能になるなど（TIPS「Windows 10のコマンドプロンプトからWSL上のLinuxコマンドを呼び出す」参照）、機能も向上している。
「テクノロジー_2018/5/18」