世界的に遅れているAI開発--原因はデータ不足？

🌳 人工知能（AI）開発の加速ぶりについては絶えず報道されているため、私たちの日常生活が5年後、10年後、20年後、どのような影響があるか不安に思う人も多いのではないでしょうか。 　しかし、実のところ今からそれほど心配する必要はなさそうです。
🌳 現時点でのAI開発レベルは、世界的に見ても科学者たちが当初期待していたよりも低いというのが実情です。これはAI開発にいくつか問題点や阻害要因があるためです。特に2つの問題が挙げられます。
☐才能の不足
☐AI学習データの不足
🌳 AI学習データ不足の4大要因
⛛どのようなデータが必要なのかを企業が理解していない
⛛企業が必要なデータ量やデータ収集にかかる時間を低く見積もっている
⛛データの収集やラベル付けが難しい
⛛企業の保守的なデータ管理
「テクノロジー_2018/11/05」

日本TI、最大10kWの高電力アプリをサポートする600V GaN FETを発表

🌳 日本テキサス・インスツルメンツ(日本TI)は、最大10kWの高電力アプリケーション向けに、動作電圧600V、オン抵抗が50mΩと70mΩのGaN FETを集積した量産対応のパワー・ステージ製品ポートフォリオ「LMG341x」製品ファミリを発表した。

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🌳 新たに発表されたのは「LMG3410R050」、「LMG3410R070」、「LMG3411R070」の3製品。いずれもシリコンベースのMOSFETと比較して、損失を80%削減しているほか、1MHzのスイッチング周波数、最大100V/nsのスルーレート特性を提供する。また、加速テストや、実際のアプリケーション内でのハード・スイッチング・テストなどを含む、2000万時間のデバイス信頼性テストにて検証がなされているほか、過熱保護や100ns以下の過電流保護による貫通電流や短絡などに対する保護も提供している。
「テクノロジー_GaNFET_2018/11/05」

太陽光を自営線と自己託送で“地産地消”、千葉県の大型リゾート施設で

🌳 リゾート開発を手掛けるリソルホールディングスは、大型複合リゾート施設「リソル生命の森」（千葉県長柄町）に、太陽光発電の電力を自営線と自己託送を組み合わせた、「地産地消エネルギーシステム」を導入する。設備工事を2018年10月から開始し、2020年4月から運用を開始する計画だ。リソル生命の森は、ゴルフ場、ホテル、医療、住宅などのさまざまな施設を持つ、リゾートコミュニティータウン。この敷地内に、再生可能エネルギー電源として出力1.2MW（メガワット）の太陽光発電設備を導入する。発電した電力は、約1.3km（キロメートル）の自営線を通して、日本メディカルトレーニングセンター（JMTC）に供給する。JMTCで使い切れない余剰電力は、既設の配電線を利用してゴルフ場クラブハウスへ自己託送を行う。これにより、太陽光発電設備で発電した電力を全て自家消費する狙いだ。
🌳 さらに、地産の再生可能エネルギーを地消する設備として、貯湯（蓄熱）型のヒートポンプ給湯機、電気自動車（EV）を活用した充放電システムを導入し、エリア全体でのエネルギーマネジメントも実施する。
🌳 これらのシステムの導入により、JMTCとゴルフ場クラブハウスの光熱費の31.4％を再生可能エネルギーの電力で賄う。省エネ効果は、化石燃料換算で、年間338kL（キロリットル）相当するという。
「テクノロジー_2018/10/05」

地域エネルギーマネジメント設備市場、2030年度に250億円規模へ_マイクログリッド/矢野経済研究所

🌳 矢野経済研究所は2018年10月、国内の地域エネルギーマネジメント事業を調査（調査期間2018年5～9月）し、同事業における設備・システムの構築市場規模推移を公表した。それによる同市場規模（当該年度中に完成した設備・システムの導入・構築費用ベース）は、2018年度の200億円から、2020年度は250億円、2030年度には350億円に拡大すると予測している。今回の調査では、スマートコミュニティ（あるいはスマートシティ）事業の中で、電力自営線を使用して、地域の需要に合わせて管理制御したエネルギーを供給する事業を地域エネルギーマネジメント事業と定義した。電力自営線は地域エネルギーマネジメント事業者が自ら設置・管理する送配電線であり、電力系統停電時においても自立した電力供給が可能となる。
🌳 地域エネルギーマネジメント事業は、平常時にはCEMS（Community Energy Management System）によるエネルギー需給の最適管理制御を実施し、省エネやCO2排出削減を行い、非常時（電力系統停電時）には電力自営線を使用した電力供給により、地域内の各施設のBCP（事業継続計画）に貢献する。
🌳 同事業ではエネルギー供給のための設備・システムとして、再生可能エネルギー発電設備やコージェネレーション設備、電力自営線、熱導管、CEMSなどが導入・構築される。それらの設備導入には初期コストがかかるが、省エネ運用によるエネルギー費用の削減効果により、設備投資費用は回収できるとともに、その後は経済的メリットが継続するという仕組みだ。
「テクノロジー_マイクログリッド_2018/11/05」

国内マイクログリッド市場を調査/富士経済

🌳 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　清口正夫 代表取締役）は、、「分散型電源・分散型エネルギーシステムの導入」「エネルギー地産地消」「地域経済活性化」といった市場トレンドへの対応策として重要な位置づけにあるマイクログリッドの市場を調査した。その結果を「マイクログリッド関連ビジネスの将来展望 2018」にまとめた。
この調査では国内マイクログリッド市場を調査・分析したほか、マイクログリッドの重要な構成要素となる製品・サービス17品目の市場動向やマイクログリッドを活用した国内外の先進事例、国内事業者の動向を整理・分析した。
🌳 【マイクログリッド定義】
　1)異なる電力消費形態・パターンを有する複数の需要家から構成される。
　2)商用電力系統との系統接続及び系統解列が可能で、系統連系での運用、単独運用ともに可能である。
　3)系統内に商用電力系統に由来しないオンサイト型電源を有する。
　4)系統内の電力需給を包括的に制御可能なシステムを有する。
これら4つの条件すべてに適合する小規模電力系統（概ね50MW未満、地方給電所（給電所、系統制御所、給電制御所など）から制御を受ける1か所の配電用変電所からの電力供給エリア程度）をマイクログリッドとする。
「テクノロジー_マイクログリッド_2018/11/05」

狙うは卒FITの住宅太陽光、蓄電池の月額運用サービス登場 (1/2)

🌳 2019年10月以降、「再生可能エネルギーの固定買取価格制度（FIT）」に基づく電力の買取期間を終える住宅太陽光発電が登場しはじめる。こうした“卒FIT”を迎える住宅太陽光発電ユーザーをターゲットにした、新しいサービスの開発が加速している。卒FITを迎えた住宅太陽光発電の使い道は、新たに相対契約を結んで売電を行う、もしくは自家消費を行い電気料金の削減に活用するといった方法がある。後者の場合、日中に発電した電力を効率よく使うほど、ユーザー側の経済的なメリットが高まる。こうした太陽光発電の自家消費の効率を高めるキーテクノロジーとして注目を集めているのが蓄電池だ。
🌳 こうした中、伊藤忠商事（以下、伊藤忠）は2018年10月24日、英Moixa Energy Holdings（以下、Moixa）、エヌエフ回路設計ブロック（以下、エヌエフ回路）、東京電力ホールディングス傘下のTRENDEと共同で、家庭向け蓄電システムと、蓄電池と太陽光発電の利用を前提とした専用の電気料金プランを提供すると発表した。卒FITの住宅太陽光発電ユーザーをターゲットにしたサービスだ。2018年11月から提供を開始する。
「テクノロジー_2018/10/29」

高速GaNトランジスタ、最適な測定方法とは (1/3)

🌳 GaNトランジスタの出現がもたらしたスイッチング速度の高速化に伴って、優れた測定技術、それとともに高速波形の重要特性を細部まで把握する技術が不可欠になっている。本稿では、測定機器をどのように活用すれば、ユーザーの要求条件および測定技術に適合し、高性能GaNトランジスタを正確に評価することができるかを考察する。また、非グラウンド基準（非接地）波形を測定するための高帯域幅差動プローブの評価も行う。
🌳 さまざまなタイプのGaNパワーデバイスを測定するに必要な技術と要求条件を例示するために、下記のEPC eGaN FET（EPC製エンハンスメントモードGaN FET）ベースの回路を検討する。
（i）高速、10MHzスイッチング周波数、65V（ドレイン‐ソース間電圧） eGaN FETのEPC8009（図1のQ1とQ2）をベースとするハーフブリッジボード
（ii）低速、500KHzスイッチング周波数のEPC9080ハーフブリッジ評価ボード（デモボード）。これはトップ側スイッチ（Q1）に100V eGaN FETのEPC2045およびボトム側スイッチ（Q2）に100V EPC2022を使用。
両方のボードはともに図1に示すように、高圧コンバーターとして動作するよう構成されている。
「テクノロジー_2018/10/29」