次世代太陽電池の世界市場、2030年に2433億円に

富士経済は7月24日、2017年の既存太陽電池（単結晶シリコン、多結晶シリコン、薄膜シリコン、CIG、CIS、CdTe）の世界市場は5兆7830億円だったのに対し、新型・次世代太陽電池（フレキシブル結晶シリコン、フレキシブルGaAs、ペロブスカイト、色素増感、有機薄膜）市場は3億円だったとの調査結果を発表した。2018年の新型・次世代太陽電池市場は15億円の見込みで、2030年には2017年比811倍の2433億円に拡大すると予測する。今後、既存太陽電池の置き換えが実現すれば、巨大市場を形成する可能性があると分析する。既に商用化されている色素増感太陽電池（DSC）と有機薄膜太陽電池（OPV）では、室内光利用といった新たな用途開拓も進んでいる。その一方で、既存太陽電池の販売価格は数十円/W台と新型・次世代と比べて大幅に安価であり、現状の価格競争力では新型・次世代が早急に主流になる可能性は低いとする。まずは既存太陽電池と競合しないIoT機器・無線センサーの電源や、ZEB/ZEH実現に寄与するBIPV（建材一体型太陽電池）といった用途から市場形成が進むと予測する。
「テクノロジー_2018/07/26」

SiCパワー半導体の成長を支える自動車市場

半導体調査会社である仏Yole Développmentは、SiCパワー半導体市場が2023年に14億ドルに達するとの予測を発表した。また、同市場は2017年から2023年の間に年平均成長率29%で急成長する見込みであるとしている。同社は、SiCデバイスの巨大市場が立ち上がりつつあるとし、その中心となるのが車載分野と見ている。すでに20を超す自動車メーカーが何らかの形でSiCデバイスの採用を開始しており、ローム、加Bombardier、米Cree、昭和電工、STMicroelectronics、Infineon Technologies、米Littelfuse、スウェーデンAscatronなど、複数の半導体関連企業がSiCに関する戦略的協業やM&Aを発表するなど、グローバルなSiCエコシステムが構築されつつある。
「テクノロジー_2018/07/24」

止まらないEVの充電器の高出力化 SiCモジュールが小型化の切り札に

「電動車両の充電器にこそSiCを」。あたかもこうアピールするがごとく、SiCパワーデバイスを手掛けるメーカーがハイブリッド車（HEV）や電気自動車（EV）といった電動車両の充電器向け製品を、パワーデバイスの展示会「PCIM Europe 2018」（2018年6月5～7日にドイツ・ニュルンベルクで開催）に出展していた。パワーデバイス最大手のドイツInfineon Technologies社は、300kWを超えるような、2台以上の電動車両を同時に充電するための高出力充電器で、SiC MOSFETを搭載したモジュール製品の出番が増えるとみる。例えば300kWを実現する場合、Siパワーデバイスを利用した出力15kWの電力変換器ユニットを20個利用する。その上、同ユニットはディスクリート部品で構成する場合が多く、ユニットサイズは幅19インチ×高さ3HU（Hight Unit）×奥行き800mmと大きいという。同ユニットの出力を20k〜30kWに増やす取り組みもなされているが、小型化に限界があるとみる。
「テクノロジー_2018/07/24」

国内の太陽光市場、2018年度は5460億円、2030年には3840億円まで縮小、富士経済が予測

国際連合環境計画(UNEP)が発表した報告書によると、世界の再エネ発電分野の投資額は、従来の化石燃料等の投資額を2015年に初めて上回りました。2015年時点で、再エネ投資額は2650億ドルであったのに対し、それ以外では1930億ドル（化石燃料：1300億ドル、原子力：200億ドル、大規模水力：430億ドル）でした。

このような中、富士経済は太陽光発電関連市場を調査した結果を「2018年版 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望」にまとめたと発表しました。国内市場においては、2018年度の5460億円から、2030年には3840億円まで市場規模が縮小するとしています。調査方法としては、富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用したとしています。また、2018年3月～6月の期間において調査が実施されました。

「テクノロジー_2018/07/20」

650V GaN FETパワー半導体をPFCに採用

トランスフォームは2018年6月、同社の高電圧650V GaN（窒化ガリウム）FETパワー半導体「TP65H035WS」が、シーソニックエレクトロニクス（シーソニック）の1.6kWブリッジレストーテムポールPFC（力率改善）プラットフォーム「1600T」に採用されたと発表した。同製品の導入により、従来のシリコン系プラットフォームに比べて効率が2％、パワー密度が20％向上した。シーソニックは、TO-247パッケージで提供される、R_DS（on）35mΩのTP65H035WSを1600Tに採用。TP65H035WSの代表的ゲートしきい値は4Vで、最大ゲート電圧は±20V。ハードスイッチとソフトスイッチの両回路で効率を改善する他、一般的なゲートドライバと組み合わせることで、コスト管理を容易にし、設計を簡素化できる。1600TにTP65H035WSを導入したことで、産業用などの充電器やサーバ、PC、ゲーミング電源用に力率改善効率99％を達成するプラットフォームを提供可能になったという。
「テクノロジー_2018/07/20」

GitHubとソフトウェア開発、自動化の潮流、MSによる買収--その可能性をひも解く

GitHubをウェブサイトと呼ぶのは、イタリアを食の国と呼ぶようなものだ。GitHubは新興のマーケットプレイスをけん引する存在だ。ここで「マーケット」という言葉を使っているのは、GitHubが実際に収益を生み出しているためだ。GitHubは、複数の推定によると2017年に2億ドル（約225億円）以上の売上高を計上しているとされており、MicrosoftがGitHubを75億ドル（約8200億円）の株式交換で買収すると6月に発表したのも、その価値を認めたからにほかならない。
　GitHubがオープンソースソフトウェアの供給とともに、その配備を自動化するマーケットを作り出したというのは正確かつ妥当な形容だ。このマーケットにはGitLabの「GitLab」やAtlassianの「Bitbucket」に代表される競合サービスが存在している。これら競合サービスの存在によっても、このマーケットの価値が裏付けられている。
　GitHubは、業界のサプライチェーン全体の機能を取り込んだウェブサービスとして、現在に至るまでで最も印象的な事例となっている。オープンソースソフトウェアは以前からオンライン上で共有されおり、SourceForgeはその最も実績ある事例の1つだ。しかし、SourceForgeのようなサイトを通じたソフトウェアの配布は、ウェブブラウザを利用する人たち向けに最適化されたプラットフォーム、すなわちコンテンツ管理システム（CMS）によって行われているのだ。
「テクノロジー_2018/07/20」

「ポスト京」の試作CPUが完成、機能試験を開始/2021年頃の共用開始を目指す

富士通と理化学研究所は2018年6月21日、ポスト「京」スーパーコンピュータ（スパコン）に搭載するCPUの試作チップが完成したと発表した。試作チップの初期動作確認が完了し、本格的な機能試験のフェーズに入る。ポスト京は、2021年頃の運用開始を目標に開発が進むスパコン。理化学研究所で現在運用中のスパコン「京」の後継機とされており、京の最大100倍となるアプリケーション実行性能を達成しつつ、消費電力を京の約3倍となる30～40MW程度に収めることを目標としている。ポスト京のCPUは、命令セットアーキテクチャにFP16（16ビット浮動小数点）対応のArmv8-A、SIMD拡張命令セットにArmと富士通が共同開発したSVE（Scalable Vector Extensions）を採用。京で採用していたSPARCから切り替えている。これにより、「オープンソースソフトウェアなどを含めたソフトウェア資産が広く利用」できるとしつつも、京で蓄積したプログラム資産は「リコンパイルすることで確実な移行と性能確保」を行うという。
「テクノロジー_2018/07/20」