TISSの蓄電池システム、LiBとして世界初の鉄道車両向け欧州安全性規格を取得

社会インフラ事業関連の開発などを行っている東芝インフラシステムズ(TISS)は2018年8月30日(木)、同社が開発したリチウムイオン電池「SCiB」を使用した蓄電池システムが、リチウムイオン電池(LiB)を使用したシステムとして世界で初めて鉄道車両向け欧州安全性規格を取得したと発表しました。 今回、認証を取得したのは電池モジュールと、電池モジュールを制御し電圧や温度などの情報を車両に通知する装置、安全を管理するための監視装置などで構成される蓄電池システムです。東芝が開発した「SCiB」は、異常発熱や発火を起こしにくい構造や、-30℃の環境下でも充放電可能な性質を持っており、欧州の鉄道車両で必須となる厳しい規格に適合しています。国内の鉄道車両では、ディーゼル発電機とのハイブリッド用電源として「TWILIGHT EXPRESS 瑞風」や非常走行用電源として東京メトロ銀座線1000系に採用されています。同社は今回の認証取得を受け、海外、国内向けの鉄道向け蓄電池システム事業の強化を図るとしています。
「テクノロジー_2018/09/01」

富士通が明かした日本の次期フラッグシップスパコンの心臓部

SPARCからArmに変わっても生き続ける富士通のDNA
富士通は、6月にフランクフルトで開催されたISCでPost-KスパコンのCPUチップのパワーオンを発表したが、この時には、チップの概要の発表であり、今回が中身についての初めての詳しい発表であるので注目を集めた。富士通はこれまでSPARCアーキテクチャのプロセサを開発してきており、京コンピュータのCPUもSPARCアーキテクチャのプロセサであった。しかし、SPARC陣営の仲間であったOracleが、昨年9月にSPARC CPUやSolaris OSの開発エンジニアを大量にレイオフしたとのうわさが流れ、事実、それ以降はOracleからは新しいSPARCプロセサは発表されておらず、仲間がいなくなってしまった。このような状況では、仲間集めが重要なオープンソフトの波には乗れないので、富士通はPost-KスパコンではSPARCからArm陣営に乗り換え、Armと協力してArmのベクタ拡張であるSVE(Scalable Vector Extension)を開発した。
「テクノロジー_2018/08/31」

全固体電池向けシリコン負極の高安定動作に成功

~ナノ多孔構造の導入により実現　高容量化による電気自動車の航続距離大幅延伸へ期待~
NIMSは、安全で高い信頼性を有する全固体リチウム電池の高容量化に貢献する技術として、ナノ多孔構造を導入したアモルファス・シリコン負極膜が安定かつ高容量で動作することを見出しました。

1. 物質・材料研究機構は、安全で高い信頼性を有する全固体リチウム電池の高容量化に貢献する技術として、ナノ多孔構造を導入したアモルファス・シリコン負極膜が安定かつ高容量で動作することを見出しました。
2. シリコンは負極材としての理論容量密度が4200 mAh/g (体積容量密度で2370 mAh/cm³) であり、これらの値は現行の黒鉛負極と比較すると重量容量密度で約11倍、体積容量密度で約3倍と非常に大きなものであるため、電気自動車用電池の負極材として実現されれば、航続距離の大幅な延伸が可能になると期待されています。しかしながらシリコンは、充放電時のリチウムの出入りにともなって体積が大きく変化することから、充放電の繰り返しにより壊れやすく、容量が低下していってしまう問題がありました。さらに、液体の電解質は充電の度にシリコン表面で分解されてしまうため、容量低下の問題がさらに顕著なものとなっていました。そのため、充放電で壊れにくいシリコンの開発と、シリコン表面で分解されない電解質内での安定動作の実証が強く望まれていました。
3. 本研究では、結晶シリコンより体積変化に強いアモルファス・シリコンを母材とし、そこへナノ多孔構造を導入したシリコン負極膜を採用しました。さらに、液体の電解質に替えてシリコン表面で分解の起こらない固体電解質と組み合わせることで、100回充放電を繰り返しても容量の低下がほとんど起こらないことを突き止めました。
4. 本研究により、高容量なシリコン負極が全固体電池内で安定に動作することが明らかになったことで、安全で高い信頼性を有する全固体電池の高容量化がますます現実味を帯びることとなりました。電気自動車用電池のみならず再生可能エネルギー発電施設用蓄電池システムや家庭用蓄電池に大幅な性能向上をもたらすことが期待されます。
5. 本研究は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO) 「リチウムイオン電池応用・実用化先端技術開発事業 (P12003) 」の支援を受けて行われました。
6. 本研究成果は、英国時間2018年5月3日にCommunications Chemistry誌にオンライン掲載されました。「エネルギー_2018/08/31」 全固体電池へのSi負極の適用

５３万世帯で太陽光優遇終了

住宅用の太陽光発電を導入した家庭のうち、２０１９年から大手電力会社に電気を最も有利な固定価格で買い取ってもらえなくなる家庭が全体の２２％に当たる５３万世帯に上ることが２７日、経済産業省資源エネルギー庁の調べで分かった。制度開始時に申し込んだ世帯が１０年間の買い取り期限を迎えるためだ。改めて申し込めば大手電力は買い取りを続けるが、価格を大幅に下げる見通し。収入はピーク時の４分の１に落ち込むとの試算もあり、太陽光普及にブレーキとなる可能性がある。政府は０９年１１月、住宅用太陽光の余剰電力について大手電力に１０年間１キロワット時４８円で買い取りを義務付けた。
「テクノロジー_2018/08/28」

「電力変換装置」開発へ 福島県と再生可能エネルギー関連８社/福島民友ニュース

県や県内外の再生可能エネルギー関連企業など８社は２４日、全てのメーカーの太陽光パネルに対応できる家庭用のパワーコンディショナー（電力変換装置）の開発に着手した。楢葉町で同日、開発に向けた初会合を開き、県や参加企業の代表者が開発の方向性などを確認した。パワーコンディショナーは、太陽光パネルで発電した「直流」の電力を「交流」に変換し、家庭などで安定的に使えるようにする装置。県によると、現在、市場に流通しているパワーコンディショナーは、太陽光パネルと同じメーカー産でなければ効果を発揮しない。東京電力福島第１原発事故後、県内で導入が進んだ太陽光パネルのパワーコンディショナーは耐用年数が終了する時期に差し掛かっている。県や８社は新たに開発するパワーコンディショナーの価格を大手メーカー産の７割程度に抑えて競争力を高める方針。併せて、より効率良く電力を利用するための蓄電池の開発も進める。２０２１年度の商品化を目指し、初年度は８億円、２２年度は１２億円、２３年度は１８億円を売り上げ目標に掲げた。
「テクノロジー_2018/08/27」

バッテリー技術の進化がもたらす電気自動車への期待 (1/2)

排気ガス問題を端緒とした中国の急激なEV（電気自動車）シフトに加えて、英国やフランスが2040年までに内燃機関車を廃止する方針を打ち出すなど、EV市場が急速に拡大する流れが固まりつつある。もちろん、中国以外の新興国は今後も内燃機関車を使い続ける見込みであり、北米も原油価格の大幅な上昇がない限りEV市場が急激に拡大するとはいえないだろう。それでも、まとまった形でEV市場が形成されることだけは確かなようだ。その要因になったのはバッテリー技術の進化だろう。1891年に登場した最初のEVのバッテリーは鉛蓄電池であり、車重の半分を電池重量が占めていた。ゼロエミッション、ノイズフリー、クランクフリーを売りに当時の女性にアピールしたが、約50kmしか走行できないという性能問題で売れなかった。その約100年後、ニッケル水素電池を載せたEVが登場したが、やはりEVという商品はものにならなかった。この状況を変えたのがリチウムイオン電池だ。1997年に日産自動車が初めてリチウムイオン電池を採用したが、そこからの歴史は20年程度にすぎない。
「テクノロジー_2018/08/27」

使用電力情報を家電ごとに分離、京セラのVPP実証

京セラと東京電力グループのエナジーゲートウェイ（東京都港区）は8月22日、京セラの実施するVPP（仮想発電所）構築実証事業に、エナジーゲートウェイのIoTプラットフォームを採用すると発表した。
　経済産業省の2018年度「需要家側エネルギーリソースを活用したバーチャルパワープラント構築実証事業」の一環で、11月から需要家側のエネルギーリソースに合わせた蓄電池の最適制御を検証する。

 エナジーゲートウェイが提供するIoTプラットフォームは、分電盤に高精度電力センサーを設置することで、住宅全体の電気使用の状況から家電製品の種類ごとの利用状況を抽出する「家電分離技術」が特徴という。分析したデータをサービス事業者に提供することで、さまざまな家庭向けサービスを創出できるとしている。実証事業では、一般家庭に設置された高精度電力センターから、太陽光発電システムや蓄電池、住宅内の総消費電力量などの需要家側のエネルギーリソースに関するデータと、家電分離技術により得られる家電ごとの消費電力量を収集し、リソースアグリゲーターである京セラ側に最適な頻度で提供する。
「テクノロジー_2018/08/27」