全固体電池の電解質評価用プローブで特許を取得

🌳 東陽テクニカは2018年11月、全固体電池の電解質評価ソリューション「高周波インピーダンス測定システム」に用いるプローブ技術で特許を取得したと発表した。
🌳 自社開発した高周波インピーダンス測定システムは、全固体電池内における固体電解質のイオン伝導度を評価するシステムで、2017年10月より販売している。インピーダンスアナライザーとクライオスタット機能付きサンプルホルダー、制御用ソフトウェアを組み合わせることで、温度可変とインピーダンス測定を完全自動で行うことができるという。
🌳 ただ、全固体電池を正しく評価するためには、測定する試料を挟み込むためのプローブを、電気的に絶縁する必要がある。しかも絶縁性は温度環境に影響されるため、周囲の温度変化にも十分に対応しなくてはならない。
🌳 こうした課題を解決するため、独自のプローブを開発し、その特許を取得することができた。開発したプローブは、温度を制御しながら最大100MHzの高周波で正確なインピーダンス測定を可能にした。しかも、固体電解質の各反応抵抗を分離することができるため、正確な伝導度の評価が可能になったという。専用の制御用ソフトウェアを用いると、80～473K（－193～200℃）の温度範囲を全自動で制御し、各温度のインピーダンス測定から活性化エネルギーを算出することも可能である。
「テクノロジー_2018/11/27」

高出力全固体電池の超高速充放電、東工大らが実証成功

🌳 東京工業大学と東北大学、日本工業大学は2018年8月6日、高出力型の全固体リチウムイオン電池で極めて低い界面抵抗を実現し、超高速充放電の実証に成功したと発表した。大電流による100回の高速充放電試験でも電池容量の変化はなく、今回の研究業績は「全固体リチウム電池の実用化の鍵であり、実用化を目指す上で大きな一歩」（東工大ら）としている。
🌳 全固体電池は、高いエネルギー密度と安全性を両立した電池として期待されており、活発な研究開発が進められている。現在、全固体電池の電極材料として発生電圧4V程度の「LiCoO₂」系材料が広く利用されているが、より高い5V程度の電圧を発生する「Li(Ni_0.5Mn_1.5)O₄」系材料が注目を集めている。
🌳 しかし、Li(Ni_0.5Mn_1.5)O₄を用いた高出力型全固体電池は固体電解質と電極が形成する界面における抵抗（界面抵抗）が高く、リチウムイオンの移動が制限されるために高速充放電が困難だった。
「テクノロジー_2018/11/27」

「Wi-SUN FAN」が「Mbed OS」に対応。広範囲IoTネットワークの開発がさらに容易に

🌳 11月12日、京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループと、株式会社日新システムズ、ローム株式会社の３者は、英Arm社の協力を得て、国際無線通信規格Wi-SUN FANに準拠したソフトウェアスタックをArm のIoT デバイス組込み用OS「Mbed OS」に対応させることに成功したと発表した。加えて、Wi-SUN FANのネットワーク経由で、Arm のIoTプラットフォーム「Arm Pelion IoT Platform」への接続とデータ送受信を行わせることにも成功。これにより、今後はMbed OS に対応したボードとローム社のRF モジュールを組み合わせれば、Wi-SUN FAN搭載のIoT デバイスを容易に開発することが可能になる。
🌳 Wi-SUN FANがMbed OSに対応したことで、具体的にはどんなメリットがあるのだろうか。Mbed OS は、Arm社のCortex Mシリーズプロセッサなどに最適な、オープンソースのIoTデバイス向けオペレーティングシステム。安価で入手しやすい対応ボードを使うことで、すぐにアプリケーション開発ができるのが大きな特長だ。また、OSだけに留まらず、多くの構成部分がオープンソース、もしくは無償で提供されているので、2014年の発表以来、Mbedは飛躍的にシェアを拡大し、今ではIoT開発においては代表的な存在として、多くのメーカーやクラウドサービス企業などから支持を得ている。
🌳 一方、Wi-SUN FANは、日本発の世界標準無線通信規格「Wi-SUN」の屋外での長距離通信を目的としたものだ。Wi-Fiなどと比べて長距離を低消費電力で、相互通信できるWi-SUNは、スマートメーターや家庭内の電力消費管理を行うHEMSなど、主に屋内でのIoT環境で広く利用されているが、Wi-SUN FANでは、さらに広範囲のデータ通信のカバーが可能なマルチホップ通信を採用することで、長距離かつ安全なネットワーク構築を実現する。
「テクノロジー_2018/11/23」

ネクストエナジー、蓄電池をAIで最適制御、「卒FIT」太陽光と連係も

🌳 再生可能エネルギー関連事業を手掛けるネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ヶ根市）は、自社ブランドのリチウムイオン蓄電システム「NX3098」シリーズにAI（人工知能）制御サービスを付帯して11月20日から販売開始した。
🌳 AIによって蓄電池の充放電を最適化するサービス「グリッドシェアサービス」を付帯した。同サービスは、グリッドシェアジャパン（東京都港区）が提供する。AIが各家庭の日々の電気使用状況を学習し、ライフスタイルに合わせて必要な電力量を予測して蓄電システムを制御することで電気料金の削減が期待できる。英国で1000件以上の導入実績があるという。
🌳 NX3098シリーズの本体仕様は、定格容量9.8kWh、実効容量8.8kWh。期待寿命は6000サイクル。屋外設置に対応する。本体の希望小売価格は285万円。グリッドシェアサービスの利用料は月額1200円（いずれも税別）。販売目標として年間2000～4000台程度を見込んでいる。
🌳 2019年11月以降、固定価格買取制度（FIT）の買取期間が順次終了することを受けて、蓄電システムの需要も急速に拡大すると予測される。同社では、太陽光発電と蓄電池システムの効率的な運用に加えて、将来的にはVPP（仮想発電所）事業への展開も含めて分散型エネルギー社会の実現を目指すとしている。
「テクノロジー_2018/11/23」

卒FITで「太陽光連携型ヒーポン給湯機」に脚光、富士経済が予測

🌳 富士経済は11月2日、2019年度に固定価格買取制度（FIT）の買取期間が終了する「卒FIT」住宅は56万戸との予測を発表した。2009年度の制度開始（買取期間10年間）以前からの太陽光発電システムの設置住宅も含まれることから、太陽光発電システムを設置する住宅の16％を占める。
🌳 2020年度以降の「卒FIT」住宅は毎年度20～30万戸、2025年度以降は毎年度15～20万戸程度と見込まれる。2030年度の「卒FIT」住宅は242万戸、太陽光発電システムを設置する住宅の47％と予測する。
🌳 太陽光発電を設置する住宅数は2018年度に322万戸、普及率は6.0％の見込み。今後、2030年度には520万戸、普及率は9.7％と予想される。また、単年度での導入数はFIT特需が落ち着いた2014年度以降、前年割れが続いていたが、2018年度以降は毎年度18万個程度と横ばいが続くとみている。
「テクノロジー_2018/11/23」

「卒FIT後も居住者にメリット、事業者はビジネスチャンス」、JPEA・増川事務局長に聞く

🌳 増川　2019年「問題」というと、ネガティブ（消極的）な印象を与えてしまいますが、これは「問題」ではなく、むしろ「チャンス」だと考えています。
🌳 まず、国民全体の視点で見れば、「卒FIT」の太陽光は、賦課金を伴わずにCO₂排出削減という便益を生みます。経済的に自立した純国産の再生可能エネルギーが長期的に安定して稼働することになれば、エネルギー政策上は大いに歓迎すべきことです。
🌳 ただ、住宅太陽光の利用者にとっては、これまでは何も考えずに決まった価格で売電し、経済メリットを得られましたが、「卒FIT」後は、売電先が増えるので、自宅にある再エネの価値をいかにして最大化するか、自ら考えて選択する必要が出てきます。
🌳 一方、エネルギー業界の視点で見ると、大きなビジネスチャンスを秘めています。新電力やアグリゲーターにとっては、環境価値を持つ新たな再エネ電源の調達先になります。蓄電池と組み合わせるような、新たなビジネスモデルが生まれるでしょう。
🌳 こうした観点で見ると、「2019年問題」は、全体としてポジティブ（積極的）に捉えるべきものだと考えています。
「テクノロジー_2018/11/17」

“卒FIT太陽光”事業に参入のNTTスマイル、蓄電用「エコめがね」も新開発 (1/2)

🌳 太陽光発電の遠隔監視サービス「エコめがね」などを展開するNTTスマイルエナジー（大阪市、小鶴慎吾社長）は、新たに卒FIT電力の買い取りや、電気自動車（EV）を活用したオフィスビルでの電力最適制御ビジネスなどの事業に取り組む。また、エコめがねの技術をベースにた自家消費向けや蓄電池制御向けサービスの展開も図る。2018年11月8日に東京都内で会見を開き、同社の代表取締役社長である小鶴慎吾氏がこうした今後の事業展開について説明した。NTTスマイルエナジーはNTT西日本とオムロンが出資し2011年に設立。NTT西日本の通信技術とオムロンの制御技術を組み合わせ、太陽光発電の遠隔監視サービスなどの事業を展開してきた。
🌳 主力製品である「エコめがね」は、太陽光発電の発電量の見える化、発電診断などを行えるサービスで、2018年9月時点で、約5万カ所、約1.5GWの発電所への導入実績がある。販売パートナーも約2600社にのぼるという。
🌳 他のビジネス展開としては、学校の屋上に太陽光発電設備を無償設置する事業を推進中だ。この事業で自治体は、屋上利用料などを得られるだけでなく、災害時の避難所の自立電源を確保できるといったメリットがある。採用する学校数も増えており、2018年10月末現在で大阪市内の230校をはじめ宮崎県都城市で50校、愛知県みよしの市19校、宮崎県小林市20校、福岡県みやま市20校など、合計339校に達している。
「テクノロジー_2018/11/17」